住宅ローンはどのように選べばいいのでしょうか。住宅の購入を検討している人なら、一度は考えたことがあるでしょう。
インターネットでいろいろと検索をして、少しずつ勉強はしていても、ローンの種類も扱っている金融機関も、さらには金利にもいろいろと選択肢があってややこしい。そんなふうに思って挫折してはいませんか。
ここでは、住宅ローンについてそれぞれの特徴を見ていきましょう。
住宅ローンについてはプロに相談しよう
住宅ローンは多岐にわたり大変複雑なように思えますが、要点さえ押さえておけば、実はそんなに難しくはないのです。それでもまだ不安であるならば、プロに相談するのも手段のひとつです。
たとえば、お目当ての物件がインターネットやチラシなどにあれば、その物件を管理している不動産屋に連絡するか、内覧会のようなイベントに足を運ぶといいでしょう。そして物件が決まった後に、ローンの話になる。このような流れは危険です。
お目当ての物件があれば「そこの不動産屋に相談すればいい」はもったいないのです。もちろん担当の営業マンは不動産関係の仕事をしているので、そういったローン関係にも金融機関にも精通しているとでしょう。
しかし、不動産屋は物件が売れればいいのです。本業は物件を売買することなのですから、そんなに深い知識がなくても職業としては成り立ちます。
しかし、住宅ローンについての相談なら、やはり銀行へ行って直接話を聞くか、ファイナンシャルプランナーに相談するか。自分一人で抱え込まないで相談することが解決の糸口を見つける第一歩です。
金融機関に相談できる内容
金融機関では、主にローンの詳しい内容や疑問点などなんでも相談できます。もちろん相談は無料です。この際すべての疑問を投げかけてすっきりするのもよいかもしれません。
しかし、金融機関での相談はあくまでもその金融機関における金融商品の内容に限定されるので、狭く深い内容となりがちです。一行の決め打ちではなく、数件の金融機関を回る気構えで臨んだ方がよいでしょう。
・いくらまで貸してくれるのか
・諸費用を含んでの融資は可能(自己資金なし)なのか
・返済期間はどのくらいまでか
・年齢が高くてもローンを組めるのか
・住宅ローンの種類は
・金利にまつわるあれこれ
・実際にローンを組んだ場合の金利は(優遇金利など)
・収入が少なくても借入は可能か
・世帯収入での借入は可能か
・万が一のときはどうなるのか
・返済額のシミュレーション
・総返済額
・契約に必要な書類(添付書類含む)
・実際に融資がされるタイミング
・ローンのプラン変更
・繰り上げ返済時の詳細
主なものだけ抜粋しましたが、実際にはもっと多く、数えればきりがないほどです。
そのまま疑問が解消されたら事前審査の申し込みをするのもよいでしょう。
しかし、相談したからといって必ず相談した金融機関で契約をしなければならないということはありません。むしろ候補に挙げているすべての金融機関を対象にじっくりと吟味する方がよいでしょう。
ファイナンシャルプランナーに相談できる内容
実際に相談した金融機関以外にも、もっと自分に合った金融機関やローンの種類、さらには金利のタイプなど、どうしても各金融機関に相談すると他行との比較は自分の中でしか行えないので、範囲は限られてしまいがちです。
そんなときに第三者的な目線でとらえたいのであれば、ファイナンシャルプランナーへの相談がおすすめです。
・住宅ローンの引き下げ幅に関するもの(各金融機関の比較)
・手数料や保証料を含めた総額でおすすめの銀行など
・各金融機関での団体信用生命保険の補償の内容の比較
・子育て期間中のローン相談
・繰り上げ返済の無理のない返済計画
・家計の見直し
・ぴったりな金融商品の選定
金融機関に相談する時は縦に深くのイメージでしたが、ファイナンシャルプランナーは横にも幅があり、なおかつ深掘りもできます。さらにはピッタリの金融商品の選定まで相談にのってくれるでしょう。
やはりプロであり、第三者である方からの見方は最適なローンを探す上では心強いものとなるでしょう。もちろん金融機関にもファイナンシャルプランナーの資格を所有している行員はいますが、あくまでもその金融機関の中での金融商品の比較を行い、最適なものを提案するに留まってしまいます。
しかし、金機関に属さないファイナンシャルプランナーなら、中立な立場から俯瞰した目で物事を見据え、もっと横断的に比較して選定してくれます。それが一番力を発揮できるところではないでしょうか。
また、住宅ローンのみならず、収入や負債の状況、家族構成や資産などを考慮して、資金計画などについてライフプランに基づいたアドバイスを行ってくれます。
注意すべき点は、金融機関に所属しているファイナンシャルプランナーの多くの場合、料金は発生しませんが、独立して行っているところは料金が発生するというところです。しかし、料金を払っていでも相談する価値はあるといえるでしょう。
税理士に相談できる内容
新たに土地や建物を購入した際にかかる費用として、購入代金、不動産業者に支払う仲介手数料(自らが売り主の場合には仲介手数料はありません)、金融機関へのローンの利息といったものがありますが、それ以外にも税金がかかってきます。
不動産購入に関してはさまざまな税金があるので、資産計画の中で今回のように購入の他にも、土地や建物・アパートなどの所有や、親の所有するもので相続の対象となりうるものがあれば相談する方がよいでしょう。
購入に対して課せられる税金としては、印紙税・登録免許税・不動産取得税・消費税とあります(消費税につきましては、個人間での売買を行う場合は非課税となります)。
納付の義務があるものに関しては、当然支払わなければなりません。しかし、減額措置や優遇措置、中には戻ってくるようなものも実は少なくないのです。そういったものは税務署からいちいち親切に申し出てはくれません。知っている人がしっかりと活用できるいわば賢い倹約術のようなものです。実際すべてを知り、精通するのは難しいでしょう。そういった不動産にまつわる税金の相談は、購入した不動産屋でもローンの締結した金融機関でも、もちろんファイナンシャルプランナーにでも相談は可能ですが、資産背景から見る税金の相談はやはり税理士におまかせするのが良いでしょう。
おわりに
一言でマイホームの購入といっても、実はその背景にはいろいろなものがあり、多くの中から選択していかなければならないものです。一生のうちにあるかないかの大きなお金の動くことです、全てを他人に委ねて行うのではなく、周りの有力な人の力を借りるのも賢いやり方です。そして、自分が思い描いている理想と、今置かれている現実や状況などをしっかりと伝えたうえで試算してもらいましょう。隠し事をしたり、虚偽などがあったりすれば、最適な資産が算出できません。言うべきことは包み隠さずに伝えましょう。
たとえば、金利が1パーセント上昇したらいくら支払いに影響があるのかとか、税金もそのまま納付するのと、しっかりと措置を講じるのとではどれくらいの差が生じるのかなど。知っておくと今後の資金計画にも役に立ちますし、自身の知識としても身につきます。そういった意味では財産にもなるのではないでしょうか。
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